オンプレミスとは？自社構築のメリットとデメリット

オンプレミスとは？自社構築のメリットとデメリット

情報システムの自主運用

情報基盤を自社で管理する自主運用という方式があります。これは、会社が自社で情報システムに必要な機器や設備を保有し、ソフトウェアなども含めて自社内でシステムを構築・運用する方式です。以前は、情報システムを構築するといえば、この自主運用方式が一般的でした。自社の建物の中にサーバーを設置し、自分たちでネットワークを構築し、必要なソフトウェアを導入して、初めて情報システムが動き出す、そのような時代が長く続きました。しかし、技術の進歩とともに、新たな選択肢が登場します。他社のデータセンターにある情報資源を利用する方式です。この方式の登場によって、情報システムのあり方は大きく変化し、自主運用という言葉は、他社の情報資源を利用する方式と対比される形で使われるようになりました。

クラウドの台頭とオンプレミスの再評価

情報技術基盤を外部に委ねる雲技術の普及に伴い、多くの企業が自社で情報処理システムを保有する形態から、外部事業者の提供する通信網経由のサービス利用へと移行しました。初期投資を抑え、柔軟な運用を可能にする雲技術は、事業規模に応じた資源利用を可能にします。しかし、自社管理型の利点も再認識されています。外部の影響を受けにくい強固な保安体制や、自社の業務に合わせた柔軟な適合性は、自社管理型ならではの強みです。そのため、雲技術が主流となる時代においても、自社管理型は依然として重要な選択肢として存在感を示しています。

自主構築による柔軟性と安全性

情報技術基盤を自社で構築する最大の利点は、何と言ってもその自由度と調整の容易さです。事業の過程や必要条件に合わせて、最適な仕組みを構築できます。既存の仕組みとの連携や、特定の業種に特化した機能の追加など、外部の計算資源を活用した情報処理サービスでは難しい柔軟な対応が可能です。また、安全性の面でも、自社で管理・運営することで、外部からの不正な侵入や情報漏えいの危険性を減らすことができます。特に、他人に知られたくない情報を取り扱う場合や、法令を遵守する必要がある業種では、自社構築の情報技術基盤の高い安全性が重要な選択理由となります。仕組みの構成要素を全て把握し、自社の安全対策の方針に沿った対策を講じることができるため、より安全な仕組みの運用が実現できます。

コストと管理の負担

情報処理システムを自社内に設置する方式には、費用と管理の負担が大きいという難点があります。情報処理装置や通信機器といった物的資源の購入費用、利用許諾料、システム構築費用に加え、運用や保守に必要な人件費も発生します。また、システムの維持管理や障害対応も自社で行う必要があり、専門的な知識や技能を持つ人材を確保しなければなりません。さらに、設備の老朽化に伴う更新費用や、システムの拡張に伴う追加投資も考慮する必要があります。これらの費用と管理の負担は、特に中小規模の企業にとっては大きな問題となる可能性があります。そのため、自社内に情報処理システムを設置する方式を選択する際には、長期的な視点での費用対効果を十分に検討する必要があります。

両者の長所を生かす複合環境

近年、情報処理基盤の運用方法として、自社運用と外部の情報処理資源を組み合わせた複合環境が注目されています。これは、自社の重要な情報や基幹系統は自社運用で管理し、それ以外の系統や資料は外部の情報処理資源で運用するというように、それぞれの長所を生かした最適な環境を構築するものです。例えば、秘匿性の高い顧客情報は自社運用で厳重に管理し、市場調査資料や分析道具は外部の情報処理資源で柔軟に活用するといった使い分けが考えられます。複合環境を活用することで、保全を確保しつつ、費用を削減し、事業の変化に柔軟に対応できる系統を構築することができます。それぞれの特性を理解した上で、自社の事業戦略に最適な組み合わせを選択することが重要です。最適な環境を構築するためには、専門的な知識や経験が必要となるため、信頼できる協力者との連携も検討すべきでしょう。

自社の状況に合わせた選択を

情報技術基盤の構築において、自社の現状に最適な選択をすることは重要です。自社で全ての設備を保有し管理する方式と、外部の資源を利用する方式のどちらを選ぶべきかは、企業の規模や業種、情報システムの必要条件、安全対策の方針など、多くの要素によって決まります。前者では、自由度が高く、安全性を重視する企業に適していますが、費用と管理の負担が大きいという難点があります。後者では、初期費用を抑えられ、柔軟な運用が可能ですが、安全性や個別の対応に制約がある場合があります。両者の良い点を組み合わせた方式も存在しますが、構築と運用には専門的な知識が求められます。したがって、自社の状況を詳しく分析し、それぞれの利点と難点を比較検討した上で、最適な選択をすることが不可欠です。また、一度システムを構築した後も、事業の変化に応じて柔軟にシステムを改善していくことが重要となります。